Japan Focus：フクシマ浄化作業は値切り倒し

アジア太平洋ジャーナル：ジャパン・フォーカス

アジア太平洋…そして世界を形成する諸勢力の批判的深層分析

2013年10月28日付け「アジア太平洋ジャーナル」Vol. 11, Issue 43, No. 2

フクシマ浄化作業は値切り倒し
Japan's Cut-Price Nuclear Cleanup

東電の病弊は、人為的ミス、士気の急低下、人員脱落
TEPCO woes continue amid human error, plummeting morale and worker exodus

福島発、ジャスティン・マッカリー＆デイヴィッド・マックニール
Justin McCurry and David McNeill in Fukushima

安倍晋三は９月に福島第１を訪問したさい、作業員らにこういった――「日本の未来は、みなさんの両肩にかかっています。わたしはみなさんに期待しております」。

総理大臣の訓示は、原発が三重メルトダウンをこうむってから3年近く、世界で最も危険に満ちた産業施設浄化作業の前線に踏みとどまっている6000名近くの技術系社員、技師、トラック運転手、建設作業員らに向かって説かれていた。

けれども、新たな放射能漏れや事故が起こる度毎に、福島第1が直面する課題がさらに明らかになるなか、原発の浄化の責任を担う男たちは、士気の落ち込み、健康問題、将来に対する深刻な不安に悩まされている。現場の状況に関する直接情報に通じた筋によれば、40年間つづくと予想される解体作業に着手しようとしている現時点でさえ、原発は危険な作業を管理する資格のある作業員の不足に直面している。

先の10月、脱塩施設において6名の作業員が汚染水によって被曝するにおよび、900人の東京電力社員と請負・下請け構造のもとで雇用されている約5000人の作業員らが向き合っている危険が浮き彫りになった。その6名が危険な目にあったことは、浄化作業が2011年3月のメルトダウン以降で最も危うい段階にいたったことの兆しだった。

原子力規制当局の田中俊一委員長は最近の汚染水漏れを評して、記者らにこう語った――「失策は士気に関係していることが多い。士気が高く、やる気のある環境で働いていれば、普通なら、馬鹿げた不注意な失敗はしない。それが欠けていることが、最近の問題に関係しているとわたしは思う」。

フクシマ核作業員201

この放射能汚染水漏れは、作業要員の精神状態、そして東京電力の単独で浄化作業をつづける能力について、疑問を投げかけてきた一連の深刻な汚染水や放射能の漏出の最新版だった。原発の内部情報筋によれば、世論と国際社会が日本に対し、チェルノブイリ事故以来、世界最悪の原発事故の浄化作業で目に見える前進を示すように加える圧力が高まるにつれ、厄介な事態の泥沼が士気を腐らせ、不安を募らせている。

「福島第1では、これまでの6か月間、ほんのわずかにしか変わっていません」と、福島原発作業員のカウンセリングを担当する精神医学者チームを率いる防衛医科大学校・精神医学講座の重村淳講師はいう。「東電は状況を改善するために最善を尽くしていますが、ご覧のように、状況は厳しいです」

重村は、みずからがメルトダウンのために自宅退去を強いられもしながら、福島第1で働いている、東電作業員のうち、70パーセントの人たちのことが最も気がかりである。彼らはまだ自宅喪失について折り合いが付いていないし、原発の近くの仮設住宅に住む家族から離れて単身赴任している。

福島第1原発内、現場作業員の仮眠エリア

彼らは津波と原子炉爆発によるトラウマを抱えていますし、どれくらい被曝したか、まったくわかりません」と重村はいう。「それは急性の影響でしたが、彼らはいま、鬱うつ、士気喪失、アルコール問題など、慢性の影響に苦しんでいます」

2011年3月に実家退去を余儀なくされた渡辺甲斐（30歳）をはじめ、男たちは心理カウンセリングを受けたことがないし、直ちに第1原発を救う戦いに投入されていた。彼は現在、高度に毒性の水が満杯になったタンクの漏れを監視している。彼の健康に対する潜在的に深刻な影響をともなう仕事に対して、彼の日給は1万5000円である。

第1原発で働く人たちについては、あまり知られていない。東電は常勤職員に対するインタビューを厳しく制限している。渡辺のような、数十社とある下請けに雇用された契約作業員たちは、仕事を失うのを恐れて、稀にしかジャーナリストに話さない。渡辺はインタビューにさいし、仮名を用いると言い張る。

原発から数キロ、大熊町で生まれ育った渡辺の家族は、核の避難民である。同居していた両親は、原発から34キロ南のいわき市に住み、働いている。両親が戻ってくるとは、彼は信じていない。1986年のチェルノブイリ惨事のあと、全員避難になったウクライナの町、プリピャチのように、大熊町は核のゴースト・タウンである。

渡辺は第1原発惨事のさなかを働きとおし、ついには彼の年間被曝限度に達してしまった。そこで彼は、フクシマの核作業員に残されたさまざまな仕事を順繰りに一巡したあと、最終的に除染作業班に行き着き、彼の自宅を毒した放射能の掃除をしている。皮肉な定めがつきまとって離れないが、彼は恨みをもたないという。「わたしたちが作った混乱を片付けなければなりません」

彼らの雇用先が四面楚歌をかこち、先行き不透明なため、賃金、労働条件、個人の健康の不安は募るばかりである。福島第1でひどくなる一方の汚染水危機の解決を東電に迫る圧力が高まるばかりなので、最近になって、政府も介入を余儀なくされ、膨れあがった汚染水の封じこめを支援するために500億円を支出することになった。

東京が2020年オリンピックを開催するまでに――安倍が約束したように――水漏れを止める問題を解決する能力にしても、迫りくる労働力不足が足枷(あしかせ)になりかねない。東電が経費削減によって、その危機処理策に対する国民の怒りの沈静化を目論(もくろ)み、2011年に全従業員を対象に20パーセントの給料カットを断行した。全従業員数3万7000人のうち、1286人が2011年4月から今年6月までに退社した。2012年度から2013年度にかけて、東電は新規に雇用をしていない。

驚いたことに、渡辺は第1原発に尽くしてきたにもかかわらず、今年早く余剰人員とされた。東電には、下請けに払う金がもうなくなったのでしょう、と彼はいう。（この件に関して、東電はコメントを拒否した）

電気事業者がチェルノブイリ事故以降で世界最悪の核惨事現場を浄化するための資金が枯渇しようとしているのは異様であると思えるなら、その理由として、「会社が福島で支払うビタ一文まで、損失なのです。ですから、気持ちとしては、良好な労働条件や作業員の安全がおぼつかなくても、できるだけ出し惜しみしたいのです」と渡辺はいう。

東電が2013年の夏、一時しのぎの1000トン貯水タンクが立ち並ぶ広大な用地の水漏れを監視するのに、最小限度の要員に頼っていると打ち明けるにおよび、同社の驚くべき倹約ぶりがおおっぴらになった。水位計を設置する代わりに、技師らが1000トン・タンクの天辺(てっぺん)に立って、目視で点検していたのだ。

日本の原子力規制当局は、漏れが深刻だとして、国際原子力・放射線事象評価尺度のレベル3と評価して当然であるといった（フクシマ、チェルノブイリ核惨事はレベル7）。もっと日本にとって問題だったのは、原発から230キロに位置する東京が2020年オリンピック開催を勝ち取るために最後の売り込みをかけている丁度そのときに、この実態が明かされて、政治的ゴタゴタを招いたことである。安倍首相は、ブエノスアイレスで開かれた国際オリンピック委員会で物議をかもす演説をおこない、心配するにはおよばないといった。「私から保証をいたします。状況は、統御されています」と彼は語り、委員会代表らに「どうか、新聞のヘッドラインではなく、事実を見てください」と勧めた。

渡辺にとって、約束は大事だった。数日後、彼に下請けから電話があった。東電は新たな資金をたっぷり持って、いまや100人近くの男たちを例の水漏れタンクの監視に雇おうとしていた。事業会社はまた、貯水タンクのうち、最も危うい3分の1ほどに水位計をようやく設置することと、汚染された地下水が太平洋に達するのを食いとめるために巨大な人造壁を建造することを約束した。

かくして、当面、渡辺には元の仕事がある。ほどなくすれば、放射線被曝量が50ミリシーベルト――核作業員の年間勧告線量の2倍――に達し、そうなれば、身の振り方を考え直さなければならなくなる。

核の避難民である彼には、無料の医療が保障されているが、生命保険は――自己責任だといわれて――付いていない。彼は結婚しておらず、将来の結婚についても疑わしく思い、「自分のやってきたことを打ち明けなければいけませんし、女の人はどう受け取るでしょう？」という。東電と政府は結局、彼の仕事を受け継ぐ人材の枯渇をかこつようになるだろうと彼は信じている。「そうなれば、どうするのでしょう？」

東京電力のスポークスウーマン、吉田まゆみによれば、事業会社は来年4月に331人の新規雇用者を採用する予定である。「（人事）システムが変わりますので、才能のある従業員は昇進が容易になりますし、生産性の低い従業員は降格するでしょう」と吉田は話した。

大方が予想するように、来年のこの時期、東京電力の貸借対照表はより良好な形になるだろうが、一部の作業員たちの脱落に打てる手はほとんどない。東電の文書によれば、2011年3月から今年6月までの期間中に138名の従業員たちが100ミリシーベルト（mSv）の閾(しきい)値(ち)に達し、他にも331名の被曝量が75 mSvから100 mSvの間にあり、その人たちが原発で働ける日数が限られることになる。線量限度に近づいた従業員は、聞くところによれば、（渡辺のように）他の現場に移されたし、あるいは、後日に福島第1の仕事に復帰できるように、待機を依頼された。他にも、極度の疲労やストレスのため、あるいは避難させられた縁者の間近で働ける職場を求めて、去ってしまった人たちもいる。「その人たちは、やる気があまりなく、これから10年、もたないかもしれない会社で働きつづけるのが心配なのです」と重村はいう。残ることにした作業員らは、長期にわたる放射線被曝による自分の健康障害リスクを承知のうえで、今週に起こったたぐいの事故のさなかに、そうしたのである。

今年早く、請負と下請けの被雇用者らを含む作業員ら1973名が100 mSvを超える甲状腺被曝線量に達したと推計されると東電が発表したが、これは、大方の医師たちの一致した見解では、癌の発症率が上昇しはじめるレベルである。

「これらの作業員たちを生涯にわたって追跡すれば、癌発症リスクの小さな増加が見られるかもしれません」と、ロンドン大学インペリアル・カレッジの細胞病理学教授、ジェリー・トーマス（Gerry Thomas）はいう。

「100ミリシーベルトは、非常に大規模な疫学調査において、癌発症率に有意な影響が観察できると判断する閾値として用いる線量なのです。個人の確率上昇はごくわずかですので、調査対象者数が大きくなければなりません」。しかし、彼女は「これらの作業員たちが喫煙していたり、放射線の作用を恐れるあまりのストレスを感じていたりするほうが、もっと心配です。これは、だれにとっても、はるかに健康に影響をおよぼす可能性があります」と言い足した。

だが、ロンドン在住の環境放射能に関する独立系コンサルタント、イアン・フェアリーは、100 mSvを信頼しうる閾値とする見解に異論を唱えてきた。フェアリーは日本の原爆被爆者数万人分の調査に照らして、「100 mSvをかなり下回る放射線の効果を示す、非常によい証拠がある」と結論し、ブログ記事（A 100 mSv threshold for radiation effects?）に書いた。

国連の専門家たちは10月中旬、日本の当局が核惨事の初期における作業員らの放射線被曝量を20パーセントばかりも過小評価していたかもしれないと通告した。原子放射線の影響に関する国連科学委員会（UNSCEAR）は、作業員に対する検査はあるタイプの放射線を計算に入れていないといったのだ。同委員会は、作業員らが受けた甲状腺線量検査は「重大な遅延期間のあとで」実施されており、半減期がそれぞれ2時間と20時間であるヨウ素132とヨウ素133による線量が計算に入れられていないと懸念を表明した。UNSCEARの評価が正確であれば、もっと多くの福島第1作業員たちには無料の健康診断を受ける資格がある。

フクシマ第1作業員らが甲状腺癌を発症する確率が上昇する可能性に関する性急な結論づけに対して警告する専門家たちがいる一方で、現場の過酷な作業が健康を犠牲にしていることには、疑問の声はほとんどない。福島第1の東電従業員を訪問した医師は、費やされる尽力に見合う報酬が得られない不均衡にともなうストレス関連状態の症状を観察したと語った。

「わたしは特に鬱(うつ)とアルコール依存症を心配しています」と、西日本、愛媛大学・公衆衛生学分野の谷川武教授はいう。「高水準の身体的苦痛と心的外傷後ストレス障害の症状が見受けられました」

下請けが雇った臨時労働者の多くは、原発周辺の避難区域から南の温泉地、湯元のような場所にある安宿で暮らしている。酒絡みの喧嘩騒ぎについて、ホテルや宿屋側が苦情を申し立てるさなか、昨年中、労働者の滞在数は減少した。昨今でいえば、近場の小名浜港にあるバーや風俗店を好む者が多いようだ。

名前を出さないように頼んだ42歳の契約労働者は、作業員のあいだでアルコール濫用が問題になっていると認めた。「わたしの知っている大勢の男たちが夜に大酒を飲み、翌日、震えながら仕事にきます。夏に二日酔いで仕事をして、熱中症で倒れた者も何人か知っています」

「作業員のあいだに付き合いはあまりありません。人は第一人者を見習いたいのです。新米は仕事仲間に見下げられ、自分の仕事をどうやればいいのか、さっぱりわからないのもいます」

匿名を条件に語った別の労働者は、二日酔いの仲間が作業開始から数分もすると熱中症で倒れるのを見たといった。

福島第1原子炉のいくつかの建造を手伝ったことのある元ゼネラル・エレクトリック従業員、ナカ・ユキテルは、解体作業が長くつづけば、つづくほど、全体を見通す専門知識を備えた要員をじゅうぶん見つけるのがむつかしくなるだろうという。「現在でさえ、福島第1には訓練を受けた要員がじゅうぶんではありません」と彼はいう。「東電にとって、金が第一優先事項なのです。核テクノロジーと安全は、第二、第三です。これが、事故の起こった理由です。経営陣は会社の存続を主張します。彼らは福島の人々のことでなく、株主、融資銀行のことを考えているのです」

現在、いわき市で東電に技術支援を提供する企業を経営するナカは、専門技能の不足が、東電と浄化作業で中心的な役割を担うゼネコンを悩ましているという。

「彼らの従業員のほとんどは、このような条件で働いた経験がなく、四六時中、放射線被曝量が増えているのです」とナカはいう。「わたしは東電に、お役に立つ意志のある退職作業員を招いては、と持ちかけさえしてみたのですが、経営陣は拒否しました」

「原発建設に手を貸し、この技術がまだ揺籃期にあると気づいていた人間として、わたしは起こったことにいくばくかの責任を感じています。これがいまお役に立とうとする理由です」

東電は、海外からもっと専門家支援を受け入れよと迫る新たな圧力にさらされようとしている。安倍首相は京都で開かれた国際科学会議でこう呼びかけた――「わが国はみなさんの知識と専門技能を必要としております」。だが、このような明らかに開かれた精神も、おそらく解体事業を正真正銘の国際業務に変えるにはいたらないようだ、とフェアリーはいう。「日本の当局者らは支援がほしいといいますが、東電と政府にとって、『大変だ。どうか助けに来てください』というのは埒外のことなのです」

東電には、解体事業を完遂する、みずからの能力に揺るぎない自信があるので、いかなる有意義な協力であっても、それが日本政府当局者によるものであってさえ、閉め出すのですと、14年間の東電勤務があり、最近になって退職した吉川彰宏はいう。「東電は、自社のことは常に自社でやりたいのです」と彼はいった。「政府が踏み込んできて、こうしろああしろと指図してほしくないのです。政府の金がほしいだけです」

吉川は、事故のあと、彼の元同僚たちが感じた復興の精神が意気消沈に変わってしまい、若手の労働者を離職に追い込み、年配の職員に早期退職を余儀なくさせているといった。

「彼らは命を危険にかけているのに、じぶんたちは虐(いじ)められていると感じていました」と彼はいった。

「東電は技術的問題に金を使っていますが、その仕事をする人間も必要なのです。わたしは労働力不足を非常に心配しています。早急になにか手を打たないと、原発ではなく福島第1の人事システムが崩壊します」

下請けの骨折り仕事をするために日本中から雇われた何千人もの非正規作業員らにとって、致命的なレベルの放射能の近くで働く見返りに、けっこうなお金を稼げるという餌は、幻想であることがわかった。宿泊費を控除されるや否や、典型例でいえば、毎日の終わりに、作業員の手には数千円しか残っていなかった。いくつかの例では、作業員の日給の半分以上にも達っしかねない危険手当を雇用主側が天引きしており、その理由として、会社の存続のために運転資金が必要だという。

「福島第1の実のある仕事は、ゼネコンが実施していて、小さな会社は落ち穂を拾っています」と吉川はいった。「各社はたがいに契約獲得競争を繰り広げており、結局、作業員にわずかな給金を払うということになるのです。各社には安い労働力を雇う以外にないのです」

最近、Jヴィレッジ――福島第1からすぐ南のフットボール練習複合施設――で寝泊まりする東電作業員の生活条件は改善された。惨事後の2年間、Jヴィレッジのプレハブ施設で暮らす人たちは、夜間に共同トイレを使うために何百メートルか歩かなければならなかった。企業トップを後継した広瀬直己社長が、設備の不全が作業員の健康を危うくしているという保健専門家らの警告に留意した結果、今年早く、東電は遅まきながらも個室トイレを設置した。

「東電の首脳部には、作業員らの暮らしぶりは頭にほとんどありません」と谷川はいった。「首脳部は賠償問題に集中しており、まだ賠償が済んでいない避難者がいるのに、自社のことに関わっていると非難されたくないのです」

しかし、福島第1が直面する――来月（10月）、4号炉建屋の最上階から1300本の使用済み核燃料集合体を撤去する作業がはじまるのを皮切りに――無数の技術的課題に対処する東電の能力に懸念が募ってゆく一方で、姿を現しつつある人事危機はあまりにも無視されている。

重村はほど月に一度、精神医療専門家チームを率いて訪問し、作業員らに話しかけたり、薬理医療を管理したりしているが、現場に全日実施制の精神医療カウンセリングが用意されていないという。「ビックリします」と彼はいう。

「東電作業員たちは自分の健康を心配していますが、将来に病気で倒れると、東電が面倒を見てくれるか、不安に思っています。彼らは命と健康をかけていますが、これから将来、ただ見捨てられるのではないかとあれこれ考えています」

【筆者】

ジャスティン・マッカリー（Justin McCurry）は、ガーディアン紙（the Guardian）とオブザーバー紙（the Observer）の日本・韓国通信員。クリスチャン・サイエンス・モニター紙（the Christian Science Monitor）と医学雑誌ランセット（the Lancet）に寄稿し、フランス24（France 24）TVに日本と韓国のニュースを送信。

デイヴィッド・マックニール（David McNeill）は、インディペンデント紙（The Independent）、アイリッシュ・タイムズ紙（The Irish Times, The Economist）、高等教育クロニクル（The Chronicle of Higher Education）に寄稿。共著に2012年刊“Strong in the Rain: Surviving Japan’s Tsunami, Earthquake and Fukushima Nuclear Disaster”（『雨ニモ負ケズ――日本の津波、地震、フクシマ核惨事を生き抜く』）。

【当ブログ内、デイヴィッド・マックニール記事】

「権力に真実を：日本メディア、国際メディアと3.11報道」
マックニール氏による上杉隆、伊藤守両氏インタビュー

【推奨クレジット】

［日本語版］ジャスティン・マッカリー＆デイヴィッド・マックニール「フクシマ浄化作業は値切り倒し」2013年11月5日付け「原子力発電_原爆の子」ブログ
［原文］Justin McCurry and David McNeill, "Japan's Cut-Price Nuclear Cleanup: TEPCO woes continue amid human error, plummeting morale and worker exodus," The Asia-Pacific Journal, Vol. 11, Issue 43, No. 2, October 28, 2013

- See more at: http://www.japanfocus.org/-Justin-McCurry/4017#sthash.Sb8v3coY.dpuf